メタボ健診の義務化で・・・

メタボの健診の義務化によって、個人、企業、そして医療界にも多大な影響を与えています。医療界への影響は、はかりしれません。なぜなら、メタボ健診の義務化により、メタボ健診に対応する医療施設が足りないのに義務化が決まったのです。その義務化決定後に、新たな施設を設けるとこになったのです。

そもそも、メタボ健診の結果では、単に健診を行うだけでなく、各項目の検査値が基準値を超える場合には、保健指導行うか、または受ける義務が発生します。今現在、概ね、メタボ健診の受診を義務化されている5600万人のうちの役25％である1400万人が、その保険指導の対象であるという予測があります。もし、1400万人全ての人を指導するとなると、既存の施設だけでは足りないのです。

現在、日本国内には、様々な医療施設があります。その中から、新たな健診施設を選ぶ作業は簡単ではありません。健診施設としての申請を提出している医療機関はかなりあるようですが、その中には、実籍もあまりなく、メタボ健診に向いていない施設もあるようです。メタボ健診を受けるものの立場からすれば、やはり、きちんと整備された医療施設で受けることを望みますよね。

ということで、メタボ健診をよりよい施設、環境で行うために、今、医療界は力を入れて整備に取り組んでいます。ようするに、多額のお金が必要であるということです。メタボ健診のための経費、指導を行っていく上でも、かなりのお金が動くことでしょう。医療界自ら、メタボ健診に向けた取り組みを進んで行っていることから見ると、大きなチャンスと同時に、大きなリスクを背負ったことともいえます。何しろ、問題が発生した場合は、これまで以上に大きく取り立たされる事は間違いないのですから。

医療問題、医療不信が叫ばれる昨今において、このメタボ健診がどう医療界を動かすのか、現在大きな注目を浴びています。